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会員リスト

温泉まちづくり研究会は、まちづくりに熱心に取り組み、本研究会の設立趣旨に賛同する日本の代表的な7つの温泉地(阿寒湖温泉、草津温泉、鳥羽温泉、有馬温泉、道後温泉、由布院温泉、黒川温泉)と、事務局をつとめる(公財)日本交通公社で構成されています。
相互に情報交換をしながら、各温泉地が抱える共通の課題や解決の方向性などを共に議論し、具体的なアクションにつなげています。

阿寒湖温泉

阿寒湖や特別天然記念物の「まりも」に代表される阿寒国立公園の豊かな自然やアイヌ文化、そして豊富な天然温泉を有する、北海道を代表する観光・宿泊拠点です。 2000年に住民参加を特徴とするまちづくりを開め、現在も『阿寒湖温泉・創ビジョン生計画2020』に基づき、長期滞在できる温泉地を目指して、ホテル・旅館、土産品店、飲食店、住民など、地域が一体となった取り組みを展開しています。
 >> 阿寒観光協会ホームページ


草津温泉

草津白根山、本白根山など、上信越高原国立公園の豊かな自然と自噴湧出量日本一の温泉に恵まれ、日本三名泉の一つにも数えられる温泉地です。 2001年には「泉質主義」を宣言し、草津ブランドの確立に努めてきた他、「歩きたくなる観光地づくり」に積極的に取り組んできています。最近では、景観に配慮した魅力あるまちづくりを行政、民間企業、住民が一体となって進めています。
 >> 草津温泉観光協会ホームページ


鳥羽温泉

伊勢志摩国立公園内随一の宿泊拠点で、4つの有人離島や自然景観、漁村集落や日本一の人数を誇る海女、海の幸、ミキモト真珠島や鳥羽水族館などを有し、三重県観光をリードしています。 現在は、「第二次鳥羽市観光基本計画」に基づき官民一体となった戦略的な観光地づくりを目指しており、入湯税の基金化や観光を支える漁業との連携(漁観連携)など興味深い取り組みを進めています。
 >> 鳥羽市温泉振興会ホームページ


有馬温泉

六甲山の北部に位置し、1300年の歴史と伝統を誇る日本最古の温泉地の一つです。時の為政者や文人墨客など、多くの歴史上の人物に愛されてきました。 1995年の阪神・淡路大震災を契機に、温泉街の魅力を高めて誘客を図ろうと、ハード・ソフトの両面で数多くの事業を次々と展開しています。2013年度からは、若手・中堅が中心となり策定した『有馬温泉まちづくり基本計画』に基づき、「世界に誇れる温泉地」を目指した取り組みが行われています。
 >> 有馬温泉観光協会ホームページ


道後温泉

日本書紀にも登場する我が国最古の温泉の一つ。 1894年に建築された道後温泉本館は、数度の増改築を繰り返しながらも建築当時の姿をとどめ、現在も多くの方に利用されている。2014年には、改築120周年を記念して、温泉と現代アートが融合した「道後オンセナート」を開催。現在は、『歴史漂う景観まちづくり宣言・道後百年の"景"』に基づき、民間団体が主導して、美しく魅力的でかつ都市型温泉郷空間の実現を目指した取り組みが進展中である。
 >> 道後温泉旅館協同組合ホームページ


由布院温泉

由布岳に抱かれた由布院盆地内に位置し、全国第2位の源泉数と全国第3位の温泉湧出量を誇る温泉地です。 由布院温泉は、長きにわたり、「最も住みよい町こそ優れた観光地である」との認識のもと、滞在型保養温泉地を目指して、出会いや交流の場としての観光まちづくりを、民間主導で実践してきました。由布院のまちづくりに共感して訪れるファンも多いです。 現在は、行政と効果的に連携し、より質の高い環境の創出に向けた動きが活発になっています。
 >> 由布院温泉観光協会ホームページ


黒川温泉

阿蘇北側の閑静な山あいに位置し、心安らぐ自然と日本のふるさとを感じさせる街並み、各宿が趣向を凝らした露天風呂が特徴的な温泉地です。 「黒川温泉一旅館」を合言葉に、一致団結して温泉地の景観づくりと環境保護に取り組んでいます。「入湯手形」での露天風呂巡りは、多くの温泉地の手本となった取り組みの一つです。現在、30~40代(黒川温泉第3世代)が中心となり、まちづくりに取り組んでいます。
 >> 黒川温泉観光旅館協同組合ホームページ


事務局:公益財団法人日本交通公社

(公財)日本交通公社は、1912年ジャパンツーリストビューローとして誕生、戦後現在の名称へ改称しました。1963年に営業部門(現・株式会社ジェイティービー)を分離し、公益法人として調査・研究などの活動を通じ、旅行・観光の文化的かつ持続的な発展を目指しています。
組織のミッションである観光文化の振興のため、旅行・観光に関する独自の視点に立った自主研究や自主事業(地域協働事業など)に取り組み、旅行者や観光地の動向に関するデータの収集・分析、セミナー・シンポジウムを通じた研究成果の公表、書籍の出版に加えて、「旅の図書館」の運営などに務めています。
また、我が国では数少ない旅行・観光分野を専門とする調査研究機関として、国・地方公共団体・公的機関等からも様々な調査研究業務を受託し、国や地方の観光振興の一翼を担っています。
 >> 公益財団法人日本交通公社ホームページ






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